政令指定都市・東京23区
中央値2,254円（20市町村）
最低 1,276円最高 3,047円
くわしく
総務省の区分「政令市等」＝政令指定都市と東京都（区部）
全国の下水道使用料と経営の平均
料金：2026年11月13日時点 ／ 経営の数字：総務省 令和7年度決算
全国の下水道使用料の目安
1か月20㎥を使ったときの月額（税込）
平均
3,051円
中央値
3,080円
中央値＝料金の低い順に並べたとき、中央にくる値
最低 990円最高 5,610円
すむまちに公共下水道の使用料を載せている市町村（1,364市町村）の料金です。2か月ごとに請求する街は、1か月分にしています。
同じ規模の街の料金
総務省は公共下水道を、人口・人口密度（1haあたりの人数）・使い始めてからの年数で区分しています。ここでは区分ごとの料金の中央値を載せています。
※事業が5つ未満の区分は、比べる相手が少ないため載せていません。
政令指定都市・東京23区
人口10万人以上（4区分）
人口10万人以上・1haあたり100人以上
中央値1,969円（34市町村）
最低 1,023円最高 2,868円
くわしく
総務省の区分「Aa」＝処理区域内人口10万人以上・人口密度100人/ha以上
人口10万人以上・1haあたり75〜100人
中央値2,101円（29市町村）
最低 1,069円最高 3,165円
くわしく
総務省の区分「Ab」＝処理区域内人口10万人以上・人口密度75人/ha以上100人/ha未満
人口10万人以上・1haあたり50〜75人使い始めて30年以上
中央値2,530円（43市町村）
最低 1,837円最高 3,520円
くわしく
総務省の区分「Ac1」＝処理区域内人口10万人以上・人口密度50人/ha以上75人/ha未満・供用開始から30年以上
人口10万人以上・1haあたり50人未満
中央値3,025円（61市町村）
最低 1,584円最高 4,589円
くわしく
総務省の区分「Ad」＝処理区域内人口10万人以上・人口密度50人/ha未満
人口3万〜10万人（6区分）
人口3万〜10万人・1haあたり100人以上
中央値1,634円（7市町村）
最低 1,262円最高 2,698円
くわしく
総務省の区分「Ba」＝処理区域内人口3万人以上10万人未満・人口密度100人/ha以上
人口3万〜10万人・1haあたり75〜100人使い始めて30年以上
中央値2,236円（24市町村）
最低 1,056円最高 3,107円
くわしく
総務省の区分「Bb1」＝処理区域内人口3万人以上10万人未満・人口密度75人/ha以上100人/ha未満・供用開始から30年以上
人口3万〜10万人・1haあたり50〜75人使い始めて30年以上
中央値2,618円（70市町村）
最低 1,412円最高 3,650円
くわしく
総務省の区分「Bc1」＝処理区域内人口3万人以上10万人未満・人口密度50人/ha以上75人/ha未満・供用開始から30年以上
人口3万〜10万人・1haあたり50〜75人使い始めて30年未満
中央値2,588円（8市町村）
最低 1,760円最高 3,025円
くわしく
総務省の区分「Bc2」＝処理区域内人口3万人以上10万人未満・人口密度50人/ha以上75人/ha未満・供用開始から30年未満
人口3万〜10万人・1haあたり50人未満使い始めて30年以上
中央値3,061円（166市町村）
最低 1,595円最高 4,510円
くわしく
総務省の区分「Bd1」＝処理区域内人口3万人以上10万人未満・人口密度50人/ha未満・供用開始から30年以上
人口3万〜10万人・1haあたり50人未満使い始めて30年未満
中央値3,113円（15市町村）
最低 1,705円最高 3,960円
くわしく
総務省の区分「Bd2」＝処理区域内人口3万人以上10万人未満・人口密度50人/ha未満・供用開始から30年未満
人口3万人未満（8区分）
人口3万人未満・1haあたり50〜75人使い始めて30年以上
中央値2,566円（30市町村）
最低 1,540円最高 3,388円
くわしく
総務省の区分「Cb1」＝処理区域内人口3万人未満・人口密度50人/ha以上75人/ha未満・供用開始から30年以上
人口3万人未満・1haあたり50〜75人使い始めて15〜30年
中央値2,640円（18市町村）
最低 1,430円最高 3,539円
くわしく
総務省の区分「Cb2」＝処理区域内人口3万人未満・人口密度50人/ha以上75人/ha未満・供用開始から15年以上30年未満
人口3万人未満・1haあたり25〜50人使い始めて30年以上
中央値3,166円（168市町村）
最低 1,430円最高 4,950円
くわしく
総務省の区分「Cc1」＝処理区域内人口3万人未満・人口密度25人/ha以上50人/ha未満・供用開始から30年以上
人口3万人未満・1haあたり25〜50人使い始めて15〜30年
中央値3,143円（118市町村）
最低 1,320円最高 5,170円
くわしく
総務省の区分「Cc2」＝処理区域内人口3万人未満・人口密度25人/ha以上50人/ha未満・供用開始から15年以上30年未満
人口3万人未満・1haあたり25〜50人使い始めて15年未満
中央値2,731円（5市町村）
最低 1,894円最高 4,180円
くわしく
総務省の区分「Cc3」＝処理区域内人口3万人未満・人口密度25人/ha以上50人/ha未満・供用開始から15年未満
人口3万人未満・1haあたり25人未満使い始めて30年以上
中央値3,390円（150市町村）
最低 1,045円最高 5,610円
くわしく
総務省の区分「Cd1」＝処理区域内人口3万人未満・人口密度25人/ha未満・供用開始から30年以上
人口3万人未満・1haあたり25人未満使い始めて15〜30年
中央値3,300円（160市町村）
最低 1,397円最高 4,950円
くわしく
総務省の区分「Cd2」＝処理区域内人口3万人未満・人口密度25人/ha未満・供用開始から15年以上30年未満
人口3万人未満・1haあたり25人未満使い始めて15年未満
中央値3,300円（6市町村）
最低 3,170円最高 3,740円
くわしく
総務省の区分「Cd3」＝処理区域内人口3万人未満・人口密度25人/ha未満・供用開始から15年未満
現在の使用料の施行時期
公共下水道1,173事業のうち、直近5年度（令和2〜6年度）に使用料が変わった事業は19.1%です。残りの80.9%は、令和元年度以前から同じ使用料です。
- 令和2〜6年度19.1%
- 平成27〜令和元年度14.4%
- 平成17〜26年度37.0%
- 平成16年度以前29.5%
経営の数字（総務省 令和7年度決算）
- 経費回収率（%）
- 汚水の処理にかかった費用を、使用料でどれだけまかなえているか（100%で全部）
- 汚水処理原価（円/㎥）
- 汚水1㎥を処理するのにかかった費用
- 経常収支比率（%）
- ふだんの収入で、ふだんの支出をどれだけまかなえているか（100%で同じ）
- 企業債残高対事業規模比率（%）
- 借入金の残りが、使用料などの1年分の収入の何%にあたるか
全国（1,175事業）
- 経費回収率
- 96.34%
- 中央値 92.78%
- 汚水処理原価
- —
- 中央値 166.57円/㎥
- 経常収支比率
- 104.40%
- 中央値 103.63%
- 企業債残高対事業規模比率
- 581.40%
- 中央値 557.69%
政令指定都市・東京23区
政令指定都市・東京23区（21事業）
- 経費回収率
- 96.25%
- 中央値 101.45%
- 汚水処理原価
- 134.68円/㎥
- 中央値 140.39円/㎥
- 経常収支比率
- 102.35%
- 中央値 103.29%
- 企業債残高対事業規模比率
- 475.73%
- 中央値 580.85%
くわしく
総務省の区分「政令市等」＝政令指定都市と東京都（区部）
人口10万人以上（4区分）
人口10万人以上・1haあたり100人以上（34事業）
- 経費回収率
- 100.43%
- 中央値 100.04%
- 汚水処理原価
- 117.24円/㎥
- 中央値 108.17円/㎥
- 経常収支比率
- 105.34%
- 中央値 105.51%
- 企業債残高対事業規模比率
- 429.23%
- 中央値 312.69%
くわしく
総務省の区分「Aa」＝処理区域内人口10万人以上・人口密度100人/ha以上
人口10万人以上・1haあたり75〜100人（29事業）
- 経費回収率
- 99.86%
- 中央値 99.31%
- 汚水処理原価
- 118.79円/㎥
- 中央値 120.01円/㎥
- 経常収支比率
- 104.16%
- 中央値 104.24%
- 企業債残高対事業規模比率
- 463.53%
- 中央値 363.19%
くわしく
総務省の区分「Ab」＝処理区域内人口10万人以上・人口密度75人/ha以上100人/ha未満
人口10万人以上・1haあたり50〜75人（44事業）使い始めて30年以上
- 経費回収率
- 98.46%
- 中央値 98.11%
- 汚水処理原価
- 146.81円/㎥
- 中央値 150.00円/㎥
- 経常収支比率
- 104.67%
- 中央値 103.91%
- 企業債残高対事業規模比率
- 607.69%
- 中央値 498.91%
くわしく
総務省の区分「Ac1」＝処理区域内人口10万人以上・人口密度50人/ha以上75人/ha未満・供用開始から30年以上
人口10万人以上・1haあたり50人未満（61事業）
- 経費回収率
- 101.69%
- 中央値 100.00%
- 汚水処理原価
- 162.00円/㎥
- 中央値 157.70円/㎥
- 経常収支比率
- 106.67%
- 中央値 104.92%
- 企業債残高対事業規模比率
- 705.09%
- 中央値 608.80%
くわしく
総務省の区分「Ad」＝処理区域内人口10万人以上・人口密度50人/ha未満
人口3万〜10万人（6区分）
人口3万〜10万人・1haあたり100人以上（7事業）
- 経費回収率
- 95.41%
- 中央値 94.56%
- 汚水処理原価
- 103.62円/㎥
- 中央値 105.15円/㎥
- 経常収支比率
- 104.91%
- 中央値 105.11%
- 企業債残高対事業規模比率
- 309.58%
- 中央値 327.61%
くわしく
総務省の区分「Ba」＝処理区域内人口3万人以上10万人未満・人口密度100人/ha以上
人口3万〜10万人・1haあたり75〜100人（24事業）使い始めて30年以上
- 経費回収率
- 98.37%
- 中央値 99.30%
- 汚水処理原価
- 133.64円/㎥
- 中央値 141.26円/㎥
- 経常収支比率
- 108.12%
- 中央値 106.47%
- 企業債残高対事業規模比率
- 690.74%
- 中央値 591.25%
くわしく
総務省の区分「Bb1」＝処理区域内人口3万人以上10万人未満・人口密度75人/ha以上100人/ha未満・供用開始から30年以上
人口3万〜10万人・1haあたり50〜75人（71事業）使い始めて30年以上
- 経費回収率
- 93.95%
- 中央値 95.77%
- 汚水処理原価
- 144.88円/㎥
- 中央値 150.00円/㎥
- 経常収支比率
- 105.70%
- 中央値 105.31%
- 企業債残高対事業規模比率
- 610.91%
- 中央値 543.35%
くわしく
総務省の区分「Bc1」＝処理区域内人口3万人以上10万人未満・人口密度50人/ha以上75人/ha未満・供用開始から30年以上
人口3万〜10万人・1haあたり50〜75人（8事業）使い始めて30年未満
- 経費回収率
- 84.64%
- 中央値 85.92%
- 汚水処理原価
- 162.00円/㎥
- 中央値 153.28円/㎥
- 経常収支比率
- 100.89%
- 中央値 103.38%
- 企業債残高対事業規模比率
- 803.06%
- 中央値 459.28%
くわしく
総務省の区分「Bc2」＝処理区域内人口3万人以上10万人未満・人口密度50人/ha以上75人/ha未満・供用開始から30年未満
人口3万〜10万人・1haあたり50人未満（169事業）使い始めて30年以上
- 経費回収率
- 97.31%
- 中央値 99.19%
- 汚水処理原価
- 162.31円/㎥
- 中央値 158.16円/㎥
- 経常収支比率
- 105.90%
- 中央値 104.17%
- 企業債残高対事業規模比率
- 660.02%
- 中央値 563.04%
くわしく
総務省の区分「Bd1」＝処理区域内人口3万人以上10万人未満・人口密度50人/ha未満・供用開始から30年以上
人口3万〜10万人・1haあたり50人未満（15事業）使い始めて30年未満
- 経費回収率
- 103.81%
- 中央値 100.00%
- 汚水処理原価
- 153.53円/㎥
- 中央値 153.67円/㎥
- 経常収支比率
- 107.08%
- 中央値 104.16%
- 企業債残高対事業規模比率
- 852.34%
- 中央値 482.69%
くわしく
総務省の区分「Bd2」＝処理区域内人口3万人以上10万人未満・人口密度50人/ha未満・供用開始から30年未満
人口3万人未満（8区分）
人口3万人未満・1haあたり50〜75人（30事業）使い始めて30年以上
- 経費回収率
- 85.19%
- 中央値 85.83%
- 汚水処理原価
- 154.49円/㎥
- 中央値 150.00円/㎥
- 経常収支比率
- 103.41%
- 中央値 103.85%
- 企業債残高対事業規模比率
- 655.29%
- 中央値 529.93%
くわしく
総務省の区分「Cb1」＝処理区域内人口3万人未満・人口密度50人/ha以上75人/ha未満・供用開始から30年以上
人口3万人未満・1haあたり50〜75人（18事業）使い始めて15〜30年
- 経費回収率
- 73.73%
- 中央値 78.64%
- 汚水処理原価
- 166.58円/㎥
- 中央値 151.51円/㎥
- 経常収支比率
- 110.04%
- 中央値 102.91%
- 企業債残高対事業規模比率
- 1478.77%
- 中央値 1016.16%
くわしく
総務省の区分「Cb2」＝処理区域内人口3万人未満・人口密度50人/ha以上75人/ha未満・供用開始から15年以上30年未満
人口3万人未満・1haあたり25〜50人（170事業）使い始めて30年以上
- 経費回収率
- 89.33%
- 中央値 91.10%
- 汚水処理原価
- 175.20円/㎥
- 中央値 174.47円/㎥
- 経常収支比率
- 105.20%
- 中央値 102.73%
- 企業債残高対事業規模比率
- 737.73%
- 中央値 557.80%
くわしく
総務省の区分「Cc1」＝処理区域内人口3万人未満・人口密度25人/ha以上50人/ha未満・供用開始から30年以上
人口3万人未満・1haあたり25〜50人（127事業）使い始めて15〜30年
- 経費回収率
- 81.18%
- 中央値 88.30%
- 汚水処理原価
- 199.93円/㎥
- 中央値 190.65円/㎥
- 経常収支比率
- 105.89%
- 中央値 104.14%
- 企業債残高対事業規模比率
- 922.86%
- 中央値 501.63%
くわしく
総務省の区分「Cc2」＝処理区域内人口3万人未満・人口密度25人/ha以上50人/ha未満・供用開始から15年以上30年未満
人口3万人未満・1haあたり25〜50人（6事業）使い始めて15年未満
- 経費回収率
- 50.53%
- 中央値 66.49%
- 汚水処理原価
- 245.24円/㎥
- 中央値 212.13円/㎥
- 経常収支比率
- 109.35%
- 中央値 108.56%
- 企業債残高対事業規模比率
- 1904.01%
- 中央値 1716.69%
くわしく
総務省の区分「Cc3」＝処理区域内人口3万人未満・人口密度25人/ha以上50人/ha未満・供用開始から15年未満
人口3万人未満・1haあたり25人未満（154事業）使い始めて30年以上
- 経費回収率
- 84.88%
- 中央値 89.24%
- 汚水処理原価
- 198.53円/㎥
- 中央値 201.66円/㎥
- 経常収支比率
- 103.73%
- 中央値 102.60%
- 企業債残高対事業規模比率
- 656.06%
- 中央値 506.25%
くわしく
総務省の区分「Cd1」＝処理区域内人口3万人未満・人口密度25人/ha未満・供用開始から30年以上
人口3万人未満・1haあたり25人未満（174事業）使い始めて15〜30年
- 経費回収率
- 71.83%
- 中央値 71.01%
- 汚水処理原価
- 236.26円/㎥
- 中央値 237.97円/㎥
- 経常収支比率
- 106.67%
- 中央値 103.28%
- 企業債残高対事業規模比率
- 1264.01%
- 中央値 882.81%
くわしく
総務省の区分「Cd2」＝処理区域内人口3万人未満・人口密度25人/ha未満・供用開始から15年以上30年未満
人口3万人未満・1haあたり25人未満（8事業）使い始めて15年未満
- 経費回収率
- 21.43%
- 中央値 45.53%
- 汚水処理原価
- 361.64円/㎥
- 中央値 350.41円/㎥
- 経常収支比率
- 102.02%
- 中央値 100.12%
- 企業債残高対事業規模比率
- 514.57%
- 中央値 133.54%
くわしく
総務省の区分「Cd3」＝処理区域内人口3万人未満・人口密度25人/ha未満・供用開始から15年未満
- 汚水処理原価：国の決まりでは、汚水の処理にかかる費用のうち、1㎥あたり150円を超える分は市町村の一般会計（税金）で負担できます。そのため、使用料で負担する分として計算した原価が150円ちょうどになる事業もあります（全国で84事業）。
- 全国の汚水処理原価の平均は、総務省「経営比較分析表（令和7年度決算）」の公表後に載せます。
- 経常収支比率は、地方公営企業法を適用している事業の値です。
出典と計算の条件
- 料金は、各市町村が公表している料金表をもとに、すむまちの計算エンジンで計算しています。
- 経営の数字は、総務省「地方公営企業決算状況調査（令和7年度決算）」、総務省「経営比較分析表（令和6年度決算）」の類似団体区分を加工して作成しています（令和7年度決算・公共下水道）。
- 区分は、総務省「経営比較分析表」の類似団体区分（公共下水道）の団体一覧をそのまま使っています（区分＝令和6年度決算の経営比較分析表による）。料金は、区分の事業に団体コードで結べる市町村の料金です。
- 現在の使用料の施行時期は、総務省「令和6年度 地方公営企業年鑑」下水道事業 個表（2）「現行使用料施行年月日」（公共下水道・法適用＋法非適用）の値です（令和7年3月31日までの日付がある事業）。消費税率が10%になったとき（令和元年10月〜令和2年3月）の日付は、「平成30年度 地方公営企業年鑑」の日付と一般家庭用の使用料を比べ、使用料の上がり方が税率の差の分だけの事業は、平成30年度の年鑑の日付で数えています。
- 出典：総務省「経営比較分析表（令和6年度決算）」／政府統計の総合窓口 e-Stat「地方公営企業決算状況調査」／総務省「地方公営企業年鑑」公共下水道（法適用）／同（法非適用）／同（平成30年度・法適用）／同（平成30年度・法非適用）
- 計算の決まりの全体は比較方法についてにまとめています。